海外旅行保険・海外旅行傷害保険を比較しよう

前回に引き続き、豚インフルエンザや鳥インフルエンザにかかったときの、海外旅行保険の扱いについて触れていくことにします。

ゴールデンウィーク前半、新型インフルエンザが流行してすぐの頃、到着後の飛行機の検疫に時間がかかり、乗り継ぎの飛行機に乗りそびれてしまった方がいらっしゃいましたよね。

このような場合、海外旅行保険ではどこまでカバーしてくれるのでしょうか。

海外旅行保険の中には、飛行機内での検疫に時間がかかり、6時間以内に代替となる他の航空機を利用できないときには到着遅延と見なされ、航空機遅延の支払いの対象となります。

では、出国予定の空港が新型インフルエンザの発生によって封鎖されてしまい、別の空港に移動するか、空港の封鎖がとけるまで待たざるを得ないような状況になった場合、その交通費や宿泊費は海外旅行保険の対象となるでしょうか。

出発予定時刻から６時間以内に代替となる他の航空機が利用できないような場合は、航空機遅延費用等担保で海外旅行保険の適用対象となります。

また、宿泊を必要とするような場合には、3万円が支給されます。

では次に、新型インフルエンザが心配になり、検査を受ける場合にはどうなるのでしょうか。

検査のみで治療を伴わない場合、場合は海外旅行保険の適用対象外です。

しかし、検査の結果を待って、新型インフルエンザであることが判明した場合、海外旅行保険では、検査の結果感染していたことが判明した場合には、最初の検査に遡って対象になります。

新型インフルエンザの感染者いる国が世界中で広がってきましたね。

新型インフルエンザの豚インフルエンザは、日本に入ってきたのがゴールデンウィーク前後だったこともあり、やや過剰ともいえるような反応でしたが、反応が沈静化した今も感染者の数自体は増えてきています。

さて、そんな新型インフルエンザに海外旅行中に感染してしまった場合、海外旅行保険の保険金を受け取るためには、どのような手続きが必要なのでしょう。

新型インフルエンザの対応を、海外旅行保険の視点から、以下に見ていくことにします。

１．　新型インフルエンザの発病が日本に帰国後でも海外旅行保険の適用対象となるのでしょうか？帰国後、７２時間以内に医師の診断を受け、新型インフルエンザと診断されれば、支払いの対象になります。

２．　新型インフルエンザで支払い対象となる保険種目は、留学・旅行関連では、「海外旅行保険」、「学校旅行総合保険」が該当しますし、「疾病死亡保険金」及び、「疾病治療費用保険金」について、保険金の支払い対象となります。後者は海外旅行保険・学校旅行総合保険に共通です。また、「旅行変更費用保険金」（海外旅行保険のみ）も保険金の支払いの対象となります。このことから、海外で治療や仮に死亡した場合の保険金、旅行日程の変更に対する費用の支払いも持ってもらえるようです。

３．　現地で新型インフルエンザの検査を行うため、予定していたフライトに乗れなかったような場合、自動延長の対象となるのでしょうか？答えは、新型インフルエンザの検査が必要なために、隔離された結果、予定の帰国便に乗ることができなかったような場合、自動延長の対象となります。

４．　また、新型治療のために、帰路の飛行機に乗ることができなかったような場合、帰路の航空券の代金も保険の対象になります。その中には、当初の旅行行程に復帰するために実際にかかった交通費および宿泊費、また。交通費と宿泊費も同様に支払いの対象となります。

さらに、帰国時の車内検査が遅れたことによって、乗り継ぎ便に乗れなかったような場合、便変更による旅行保険の費用のほてんは可能です。

海外旅行先で滞在期間が延びることになった場合、海外旅行保険の適用期間を延長することはできるのでしょうか。

こういった場合、海外旅行保険の延長はできますが、日本での手続きを行うことになります。

でも、自分自身は旅行先なので、変更手続きはできないですよね。

その際は終了の２週間前までに、本人または家族から契約した保険会社に連絡し、日本に滞在する家族との間で延長手続きを行うことになります。

ただし、条件次第では延長の要望を受け入れてくれないこともありますし、一旦保険の契約が途切れてしまうと延長・再加入は不可能となりますので、くれぐれもご注意下さい。

例えば２年間の予定で海外に滞在する場合、１年間で契約して延長するよりも、あらかじめ２年間で契約して、早めに帰国する場合には残期間を解約する方が、保険が途切れて延長・再加入が不可能になって、無保険の状態になることもないので安心です。

また、１年を超える海外旅行保険の契約には割引適用のお得なプランもあるようです。

さらに、予定より早く帰国して解約する場合には、残期間が１ヶ月以上あれば、保険事故の有無に関係なく解約返戻金が戻ってきます。

留学やワーキングホリデーに出かけるにあたって、海外旅行保険にはちゃんと入っていますか？

最近は留学保険やワーキングホリデー向けの海外旅行保険なども用意されていますが、どうして留学やワーホリで海外旅行保険が必要なのでしょう。

ワーホリや留学ともなると、海外滞在期間も半年から長い場合には2年、3年にも及びますよね。

長い滞在期間の間、無病、無ケガで済むより、滞在先の土地で虫歯、風邪など、なんらかの形で病院のお世話になる可能性が出てきます。

さて、ここで注意したいのは、日本と海外の多くの国での医療負担の違いです。

日本では、病院へ行くときに、保険証を持っていきますよね。

例えば、かぜで「初診料・処置料・注射代」などで、病院窓口で3,000円の支払いをしたとします。

日本では、社会保険の医療保険制度に加入しているおかげで、自己負担分は３割で、残り７割分は保険証の発行元である各市区町村などの保険証の発行元に請求しています。

つまり、実際には治療費に1万円かかっているということになります。

海外に行けば、当然保険はないわけですから、窓口で1万円請求されるということになります。

私がオーストラリアで留学していたとき、同居していた日本人の友人が、実習でケガをして、救急車で病院に運ばれました。

ケガはたいしたことがなく、友人はその日のうちに退院したのですが、請求された治療費を見て、驚いていました。

救急車を呼んだせいもあり、治療費は10万円以上もしていました。

留学やワーキングホリデーが、病気やケガのせいで苦い思い出に変わらないよう、海外旅行保険には入っておきましょう。

海外旅行保険も、半年、一年の留学や海外駐在向けのものになると、保険料も高く、かなり負担に感じることもありますよね。

海外旅行保険の保険料を抑えたいと思っている人にとっては、「格安」をうたっている海外旅行保険はついつい飛びつきたくなるのではないでしょうか。

では、格安の海外旅行保険に果たして問題はないのでしょうか。

格安の海外旅行保険で注意したいのは、補償額を低く設定していたり、特約をはずすなどして補償を削っていないかどうかです。

補償額が低い海外旅行保険ではどんな問題があるのでしょう。

一例として、治療・救援費用の場合、治療費の限度額が少ないと、旅行先で万一のことがあった場合に治療を断られる恐れがあるのです。

病院側からすると、治療を行う前に、症状や状況をみて、すぐに治療費が判断できない場合があります。

そんなとき、カバーされる治療・救援費用の補償額が、例えば500万円であった場合、それを超える治療費が想定されるようであれば、治療を継続できないと判断する可能性もあるのです。

また、逆に、盲腸の手術と入院（約1週間弱）で80万ぐらいから200万円と言われていたら、実際にはもっと治療費がかかるという場合もあります。

海外旅行保険はもしものときの安心を買うものです。

数千円の保険料を惜しんだ結果、数百万円の治療費を払わなくてはならなくなったということのないようにしたいものですね。

海外旅行保険って本当に必要なんでしょうか？

よく、海外で治療をすると費用がかかるといいますが、どのくらいかかるのでしょう。

海外旅行保険のパンフレットには、次のようなことが書かれています。

・ 傷害治療費（骨折し10日入院し、現地の医師と看護師に付き添われ、日本の病院に移送：525万）

・ 疾病治療費（病気になって2週間入院後に日本に移送：510万）

救援者費用（交通事故に遭いヘリコプターで搬送6週間入院後日本の病院に移送1400万）

よく聞くように、海外での治療費は高額です。

・カップラーメンを膝の上にこぼして火傷：約3万5千円

・肺炎で入院：約360万円

・スキーで大腿骨を骨折：約400万円

・脳溢血で倒れて入院：約3300万円

などということも。

集中治療室に入れば、一晩で100万円前後の費用がかかることもざらです。

また、手術代、薬代、救急車の搬送費用など諸々の費用を考えると高額になることも多々あります。

風邪やちょっとしたケガでの数万円・・・であれば、痛い出費とは言えども自分のお金で支払うことができますが、高額な医療費となれば簡単に自分で用意することができるものではありません。

海外旅行保険にせっかく加入したのに、限度額オーバーで自己負担とならないように、限度額（補償額）の設定は慎重に検討しましょう。

海外旅行保険に加入するとき、損害保険会社からは通常セットプランを勧められますよね。

でも、海外旅行に慣れている人の中には、「海外旅行保険のセットプランは高くつくことがあるので、フリープランにする」という人も多いようです。

では、海外旅行保険に加入するにあたって、セットプラン、フリープランのどちらがお得なのでしょうか。

保険料だけで見てしまうと、海外旅行保険はセットプランで掛けるよりも、フリープランで掛ける方が安くつくことが多いようです。

海外旅行保険のセットプランには、通常、傷害死亡、傷害後遺障害、疾病死亡、治療・救援費用、賠償責任、携行品損害、旅行事故緊急費用などの保障が含まれています（海外旅行保険のプランによっては、全てが含まれているわけではありませんが）。

これらの中には、旅行の形態次第では、必要のない保障も含まれています。

例えば、携行品損害や賠償責任などは、クレジットカードの中にも同様の保障が含まれている場合があります。

では、セットプランの海外旅行保険への加入は損なのかというと、必ずしもそうは言い切れません。

例えば、もしものとき、海外旅行保険への申請は一社の方が面倒が少ないということがあります。

パックツアーなどでは、旅行会社と提携している保険会社だと、保険会社への連絡から旅行会社がしてくれ、その後も旅行会社と保険会社が現地で一緒に色々と世話をしてくれますが、それ以外の保険会社だと、保険会社の連絡も自分でしなくてはいけないというわずらわしさがあります。

また、海外旅行保険のフリープラン（ばらがけ）は、掛け方を間違えると、かえって高くつくことがあります。

海外旅行保険には大きく分けて2種類あります。

ひとつめは、治療・救援費用という一つの項目で、ケガでの治療費、病気での治療費、救援費用をカバーするタイプのもので、もうひとつは傷害治療費用（ケガでの治療費）、「疾病治療」（病気での治療費）、救援者費用と3つの項目それぞれの独立しているタイプの海外旅行保険です。

海外旅行保険のセットプランの最近の主流はひとつめのタイプなのですが、フリープランでは、二つめのタイプもフリープランではまだ結構見受けられます。

例えば、Aの「治療・救援費用：300万円」というタイプに契約した場合と、Bの「傷害治療費用：200万円」「疾病治療：200万円」「救援者費用：100万円」というタイプに契約した場合では、「治療費が280万・救援費用0円」という事故があった場合には、Aは合算で300万円までOKなので、カバーされますが、Bの場合、治療費が200万円までしかカバーされないので、80万円は自己負担になってしまいます。

保険料の安さだけで決めるのではなく、必要な保障と不要な保障内容を見極められるのかどうか、もう一度よく検討してから、海外旅行保険は選びましょう。

前回に引き続いて、豚インフルエンザや鳥インフルエンザなどの新型インフルエンザに関する旅行保険の対応です。

海外旅行先で新型インフルエンザが流行しているという情報が入ったため、旅行を途中で取りやめ、飛行機のチケットを予約しなおして帰国した場合、旅行の変更で発生した費用は海外旅行保険でカバーされるのでしょうか。

残念ながら、新型インフルエンザの流行が心配だからという理由だけでは、旅行変費用特約の支払要件は満たされないため、海外旅行保険の対象外になってしまいます。

しかし、旅行途中に同行者が新型インフルエンザに感染し、旅行を途中で取りやめることとなった場合には、旅行変更費用担保特約を付帯しており、かつ同行者が入院した場合に限って、航空券の再予約など、旅行費用が海外旅行保険から支払われます。

実際に新型インフルエンザに感染し、住まいのある自治体から、自宅消毒するように命じられた場合、その消毒費用はどうなるのでしょう。

この場合、消毒費用も海外旅行保険の適用対象となります。

また、実際に新型インフルエンザに感染した場合、治療費や経費はどの程度カバーされるのでしょうか。

基本的に、海外旅行保険では、医師の治療を開始した日から、当日を含めて、180日以内に要した費用に限定されて、支払われます。

ちなみに、海外で新型インフルエンザを発病した場合は、治療・救援者費用担保特約、または救援者費用等担保特約を契約している場合で、旅行行程中に発病した病気が原因で、継続して3日以上入院した際に海外旅行保険の適用対象となります。

なお、マスクの購入や予防注射代など、予防のために費やした費用は、海外旅行保険の適用対象外となります。

海外旅行保険の保険期間の延長を希望する場合、基本的に保険期間の延長は日本で行う必要があることは「海外旅行保険の延長」のページで以前に触れました。

このページでは、海外旅行保険の保険期間の延長のしかたについて、手順をおって詳しく見てみることにします。

海外旅行保険の保険期間の延長については、次のような方法で延長手続きを行うことができます。

１．電話、はがき、FAXで、家族、友人など、日本在住の身の回りの方に以下の事項を確認する

1)　海外旅行保険の証券番号、または契約証番号
2)　海外旅行保険の契約者名及び被保険者名
3)　海外旅行保険の契約を取り扱った旅行保険会社の営業店、または代理店の名称・コード番号
4)　海外旅行保険の保険期間
5)　希望の延長期間及び、帰国予定日

２．海外旅行保険の追加保険料の支払いなどの手続きは、日本にいる代理人に依頼する

＊ 実際の海外旅行保険の保険料の支払い手続きは海外から行うことはできません

３．代理人に海外旅行保険の契約を申し込んだ代理店または営業店で延長手続きを行うように依頼する

なお、交通機関の遅延または欠航・運休や、海外旅行保険契約者が医師の医療を受けたことによって、旅行の最終目的地への到着が遅延した場合、保険責任の終期は保険会社側が妥当と認める時間で、なおかつ７２時間を限度に延長されます。

海外旅行保険の契約期間がもともと６ヶ月を超える契約については、保険会社の判断で保険期間を延長することができない場合があります。

また、保険期間を延長して、通算で６ヶ月を超える場合も、同様に保険会社の判断によって、海外旅行保険の延長が認められるかどうか判断されることになります。

さらに、海外旅行保険の保険期間の延長は、代理人から海外旅行保険を取り扱う保険会社に追加の保険料が支払われて初めて手続きが完了したことになり、追加保険料領収前に生じた事故に対しては、保険金は支払われませんし、保険期間終了前に延長の手続きが完了しない場合には、期間延長はできなくなるので注意が必要です。

クレジットカード付帯の海外旅行傷害保険の請求の際、注意すべきことには、以下のような点があります。

１．複数の海外旅行傷害保険つきのクレジットカードを持っていても、死亡時に支払われる保険金の合計は増えません。

２．一方、ケガや病気などでは、持っているクレジットカードの海外旅行傷害保険の総額で支払われますので、手厚い保障を受けることができます。つまり、最高１００万円の治療疾病のついたクレジットカードを２枚持っていれば、合計２００万円まで補償されます。

３．保障には申請が必要です。したがって、盗難に遭った、あるいはケガをして治療をしたという場合、旅行先の警察や病院から、証明になるもの（例えば、盗難届）をちゃんと受け取り、クレジットカード会社に提出しましょう。

４．また、帰国後国内で保険の請求を行う場合、海外旅行傷害保険が付帯されているカードおよびカード番号、パスポート（出国と帰国日のスタンプが入ったページのコピー）、保険金請求書などが必要になります。

５．携行品損害には対象にならないものがあります。クレジットカードやトラベラーズチェック、現金はカード保険の対象外になっています。この他、有価証券、コンタクトレンズ、入れ歯、動植物、自動車、自転車なども対象にならないとのこと。

６．携行品損害の場合は、購入時の金額がそのまま海外旅行傷害保険の適用になるわけではありません。購入してからの年数によって１年につき１０％ずつ減価償却された金額が保険金となります。

詳しい提出方法、提出期限などは、各カード会社にあらかじめ確認しておきましょう。

（参照：クレジットカードインフォメーション）